NotebookLMの営業提案活用術!データを読むほど賢くなるAIで営業力をUPしよう!

2025年10月17日

近年、AI技術の進化は目覚ましく、私たちの働き方を大きく変えようとしています。特に、煩雑な情報収集や資料作成といったタスクを効率化するツールは、多くのビジネスパーソンにとって強力な味方となります。

ということで、今回ご紹介するのは、Googleが開発したAI搭載のリサーチアシスタント「NotebookLM」です。このツールは、単に情報を提供するだけでなく、登録した資料を深く読み込み、文脈に沿った回答を生成する能力に長けています。まるで、優秀な専属アシスタントがいるかのように、あなたの営業活動を劇的に変える可能性を秘めているのです。

本記事では、YouTubeチャンネル「デジタルマーケティングのサイトエンジン」で公開された動画「NotebookLMの営業提案活用術!データを読むほど賢くなるAIで営業力をUPしよう!」の内容を基に、NotebookLMを営業活動で最大限に活用するための具体的な方法を、詳細に解説していきます。

NotebookLMとは?

NotebookLMは、ユーザーがアップロードした資料(ソース)に基づいて、質問への回答、文章の生成、アイデアのブレインストーミングなどを行うことができるAIツールです。一般的な生成AIがインターネット上の膨大な情報から回答を生成するのに対し、NotebookLMは指定された資料の範囲内でのみ情報を処理するため、回答の信頼性が非常に高いという特徴があります。

PDF、テキストファイル、Googleドキュメント、ウェブサイトのURL、さらにはYouTube動画まで、多様な形式の資料をソースとして登録できます。これにより、社内の機密情報や専門的なデータを扱う際にも、安心して利用することが可能です。

営業活動でのNotebookLM活用術

それでは、いよいよ本題である、NotebookLMを営業活動で具体的にどのように活用していくのかを見ていきましょう。
ちなみに今回紹介する内容をYoutubeで解説した動画はこちらです。

活用術1:営業提案書の作成

経験の浅い営業担当者にとって、顧客の課題を正確に把握し、それに合った質の高い提案書を作成するのは簡単なことではありません。しかし、NotebookLMを使えば、そのプロセスを大幅に効率化し、提案の質を向上させることができます。

ステップ

1.資料の登録: 顧客のヒアリングシート、自社のサービス資料、過去の成功事例などをNotebookLMにソースとして登録します。

2.指示の入力: チャットで「〇〇という課題を持つ顧客に対し、弊社のサービスAとBを組み合わせた提案書を作成してください」といった具体的な指示を入力します。

3.提案書の生成: NotebookLMは、登録された資料を基に、顧客の課題に沿った提案書の構成案や具体的な文面を生成します。

※提案内容が提示されている様子

これにより、トップセールスの思考プロセスをAIが再現し、誰でも質の高い提案書の叩き台を短時間で作成できるようになります。

活用術2:提案内容へのフィードバック

作成した提案書を、より顧客に響くものにするためには、客観的な視点からのフィードバックが不可欠です。NotebookLMは、優秀な壁打ち相手としても活躍します。

ステップ

1.資料の登録: 作成した提案書と、顧客の課題をまとめた資料をNotebookLMに登録します。

2.フィードバックの依頼: 「この提案書を、顧客の課題解決という観点からレビューし、改善点を指摘してください」と指示します。

3.改善点の取得: AIは、「成果事例のデータが不足している」「費用対効果の具体的な説明を加えるべき」といった、的確な改善点をリストアップしてくれます。

さらに、音声解説の「評論」や「議論」モードを使えば、AIによる辛口のレビューを音声で聞くこともでき、より深いレベルで提案内容をブラッシュアップすることが可能です。

NotebookLMで営業力を強化しよう

NotebookLMは、単なる情報検索ツールではありません。社内に蓄積された知識やノウハウを学習させ、育てることで、組織全体の営業力を底上げする強力なパートナーとなり得ます。

提案書の作成支援から、客観的なフィードバックまで、NotebookLMを使いこなすことで、営業担当者はより創造的で価値の高い業務に集中できるようになるでしょう。ぜひ、この「賢くなるAI」をあなたの営業活動に取り入れ、その効果を実感してみてください。

橋本直矢

この記事を書いた人

橋本直矢

メディアディレクター/SEOコンサルタント 雑誌広告、ECなど紙媒体とデジタル双方でリッチコンテンツの制作に10年以上携わりました。出版社の紙媒体からデジタル媒体への移行や、採用系メディア、医療、IT、金融、投資など幅広いメディアのディレクションを担当しています。

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